STAP細胞問題 アメリカでの改革に学ぶことはできるか？

200回以上もできている割には証拠写真で苦しまみれのことをするのはよく理解できない話しですし、 ハーバードでてもできていれば、もっと早く発表されたはずではないでしょうか。
200回以上も成功しているならば、再現も難しくないはずです。同じ理研の人間いに公開し、再現してもらえればいいだけの話しです。
仮に論文では手抜き的なことをしても、結果良ければ、すべて由です。
何も女の涙を流す必要は全くありません!
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4月9日午後、大阪市内のホテルで、理化学研究所の小保方晴子ユニットリーダーはSTAP細胞をめぐる問題について記者会見しました。論文の内容に疑惑を持たれていることについて謝罪すると同時に、STAP細胞の作製は200回以上成功しており、論文を撤回する考えがないことをあらためて示したのです。【アーカイブ動画】STAP細胞問題で小保方晴子氏が会見「研究不正」と「再現性」の2つの疑惑　筆者はその様子を、インターネット中継を通じて見ました。この事件が提起した問題はあまりに広く、『ネイチャー』論文の件だけに絞っても、疑問のすべてに小保方氏が説明できたとはいえません。先日来の理研側の会見も同様です。　そのことを前提としつつ、当面の疑問をやや強引にまとめるとこうなるでしょう。(1) 今年1月末に科学誌『ネイチャー』で発表された論文2本に、どれだけの「研究不正（捏造・改竄・盗用）」があったのか？（＝「研究不正」の問題）(2) その論文に書かれていた方法で、第三者が「STAP細胞」なる多能性細胞（いわゆる万能細胞）を再現することができるか？（＝「再現性」の問題）　この2つの疑問は、基本的には別の問題なので、別々に追及されるべきです。論文に研究不正がなくても、再現することができなければ、その価値はありません。再現することができたとしても、そのことで研究不正が許されるわけではありません。　しかしながら、再現できなければ、論文に何らかの欠陥があることになり、その欠陥が研究不正に起因するものである可能性が生じます。再現できれば、その論文には欠陥が少なく、それが研究不正に起因する可能性もきわめて低くなるはずです。　そして今日まで、小保方氏らが開発した方法で第三者がSTAP細胞をつくることができた、つまり再現できたという報告はありません。「200回以上成功」「第三者に追試は？」　今回の会見では、小保方氏はSTAP細胞の作製に200回以上成功したことを明らかにしました。興味深いことは、サイエンスライターの片瀬久美子氏とのやりとりです。片瀬氏が「第三者に追試をお願いしたことはありますか？」と問うと、小保方氏は「若山研で若山先生や学生がやってくれました。ハーバードでもあります」と答えました。片瀬氏がさらに「小保方さんの方法をインディペンデントに（別個に）やってもらったことはありますか？　あるとしたら誰に？」と問いかけると、「あります。成功していますが、個人の名前はちょっと…」と言葉を濁しました。「積極的に証言してもらったほうがいいのでは？」と片瀬氏が続けると、小保方氏は「なるほど…」と何か納得したような表情を見せました。しかしそこで弁護士が割って入って、次の質疑が始まってしまいました。
米でも7割弱が「不正による」論文撤回　「研究不正」と「再現性」の問題は、生命科学研究の本場であり、小保方氏も留学していたアメリカでも、厳しく問われ続けています。　学術雑誌で一度は公表された論文が「撤回」される場合、それは意図的ではないミスによるものだと信じられています。しかしある研究者らが、医学・生命科学系の論文データベース「パブメド（PubMed）」に登録され、そして撤回されたとされる論文2047本を調査したところ、ミスによる撤回はわずか21.3%でした。それに対して、全撤回のうち67.4%は「不正」に起因するものであるとわかりました。　その内訳は「虚偽」または「虚偽が疑われる」ものが43.4%、「多重出版」が14.2%、「盗用」が9.8%でした（PNAS 109(42)， pp. 17028-17033， 2012）。しかもそうした論文が数多く掲載された雑誌トップ10には、小保方氏らの論文が載った『ネイチャー』やそのライバル誌『サイエンス』、そしてその調査報告を2012年に掲載した『米国アカデミー紀要』も含まれています。『ネイチャー』のニュース欄はそれを報じました（Nature 490， p.21， 2012）。米の「研究公正局」は最善か？　一方、世界的なゲノム学者であり、NIH（国立衛生研究所）所長のフランシス・コリンズらは「科学的な不正によって再現性が損なわれているという証拠はない」と指摘します。彼によれば、「2011年に保健福祉省の「研究公正局」が追及した不正はわずか12例だった」とのことです（Nature 505， pp. 612-613， 2014）。しかし彼はそのうえで前臨床研究、いわゆる動物実験研究で、論文通りに実験しても論文通りの結果が出ない、という問題が多発していることを認め、NIHがその改善に取り組むことを表明しています。　今年の終わりまでには、ガイドライン的な文書がNIHのウェブサイトで公表されるといいます。そして「NIHの努力だけでは、このような不健康な環境を現実的に変化させるには不十分だろう」とコリンズは強調します。科学コミュニティ全体で努力しないと、こうした改善の試みは成功しない、ということです。　コリンズが引いた「研究公正局」とは、科学研究における不正行為などを監視する政府機関です。日本でも、研究公正局に当たる機関を設立せよ、との声は今後いっそう高まると思われます。しかし、アメリカでの議論を見ている限り、研究公正局を含む同国のやり方が最善であるとはいい難いでしょう。　最善でないものごとを最善に近づけるためには、日米だけでなく世界も、今回のSTAP細胞事件から学ぶことは間違いなく多いはずです。しかしまだ、その全貌の解明にはほど遠いようです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140410-00000003-wordleaf-sctch