ソーシャルゲーム時代の“チート”行為は深刻なユーザー離れをもたらすか？

結局人間の貪欲と虚栄心の表れでしょう。
人間って、本当に賢そうでバカな生き物です。
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ソーシャルゲーム時代の“チート”行為は深刻なユーザー離れをもたらすか？
ITmedia Mobile 11月27日 21時7分配信
ソーシャルゲーム時代の“チート”行為は深刻なユーザー離れをもたらすか？
これまでゲームをしてこなかった人も、スマートフォンでゲームをする時代になりました
　ゲーマーの皆さんは、「アイテムの無限増殖」や「膨大な経験値を一発で獲得する」などの“裏技”を1度は目にしたり、自分で試したことがあるでしょう。これらは隠しコマンドとしてあらかじめ用意されていたり、ゲームプログラムの穴（バグ）を突くことで出現することもあります。

人気アプリ向けには簡単にチートができるツールが流通しています

　私が小学生のころに大流行したポケットモンスター（ポケモン）には、特定のコマンドを入力してから戦闘に勝つと、一気にモンスターのレベルが100になる裏技がありました。この裏技が横行してゲームバランスが激しく崩れたのを覚えています（フリーザーがからてチョップを使えるようになるなど、本来ならあり得ない挙動をします）。

　そうした製作者の意図しない状態でプレイし続けることは、ゲームのルールや世界観を崩してしまうため、あまり好ましくないこととされています。中でもゲームを有利に進めるためだけに行われている不正行為を、一般的に“チート行為”と呼びます。

　インターネットが普及し、不特定多数のプレイヤーと遊ぶオンラインゲームが登場すると、チートの被害はやや深刻になります。同時にログインしているほかのプレイヤーはゲームバランスが崩れるのでゲームを楽しめませんし、キャラクターのステータスを不正に強化するなどして、そのキャラクターのアカウントを売ってお金もうけをしようとする人も出てくるからです。

　チート問題はPC向けのオンラインゲームで深刻化していますが、これがスマートフォンゲームにも波及しつつあります。ブラウザ上で動作するオンラインゲームであれば、サーバー側のセキュリティ、すなわち第三者によるネットワークアクセスに注意していればよかったのですが、ネイティブアプリと言われるスマホゲームの場合は、端末にあるクライアントアプリのプログラムファイルをユーザー自身が改変できるので、ゲーム事業者側で対策を打つのが難しいというのが現状です。

　現に、Googleで「チート」と入力すると、大手スマホゲームアプリのタイトルがサジェストされるほど、スマホゲームにおけるチート行為が横行しています。これにより、どんな問題が起きるのでしょうか。

　まず、アイテムの無限増殖や、レアモンスターの入手、ステータス強化といったチート行為により、一般ユーザーとの差が生まれ、本来の楽しさが失われます。また事業者にとっては、ガチャや有料アイテムなどの課金で得られるはずだった収益が得られなくなります。

　さらに深刻なのは、チートをするユーザーが増えることに不満を感じた普通のユーザーが、そのゲームを離れてしまうことです。App StoreやPlayストアのレビューを見ると、チートをするユーザーに対して不満をもらすユーザーの声によってアプリの評価が著しく下がっています。

　現在、人気タイトル向けには特別な知識がなくても簡単にチートをできるチートツールが出回っていて、若年層が罪の意識なくチートをすることが問題になっています。かといってゲーム事業者もこれといった有効策もなく、チート行為の取り締まりはできていません。対応できても、事業者が目視してチートをしたユーザーのアカウントを凍結させるくらいです。

　6月にはPC向けFPSのオンラインゲーム「サドンアタック」でチートツールを開発・使用した青年たちが神奈川県警に摘発されましたが、スマホゲームにおける処罰の事例はまだありません。

　では有効策はなにもないのでしょうか。第三者が行うチート対策支援としては、サイファーテックが12月から「ゲームアプリ チート対策コンサルティングサービス」をゲーム事業者向けに提供します。アプリ開発の全工程を監修するというもので、セキュリティガイドラインの策定から、開発時におけるセキュリティ設計のレビュー、開発後の専門技術者による実証的なセキュリティ評価などが主な内容です。ゲーム事業者の中には、まだチートの問題をそこまで深刻に考えていなかったり、そもそもリソース的に対策を講ずることができなかったりするところがあるため、このようなサービスを提供するに至ったとのことです。

　これまでインターネットの世界では、音楽や動画、電子書籍などの不正ダウンロードなどが問題になってきましたが、スマホゲームでも不正行為に対する取り締まりの問題が顕在化してきました。今後、各事業者がどのような動きを見せていくのかに注目が集まります。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141127-00000096-zdn_m-prod